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 ■きょうの名言 あきらめてしまうと、癒しようのない不幸も和らげる。【ホラティウス】
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過去の掲載
1/18 自覚症状なき誤嚥の原因 ラクナ脳梗塞とはどんな疾患か|日刊ゲンダイヘルスケア 高齢者の死亡原因になる肺炎の70%は誤嚥性肺炎だそうである。一般に、食べ物や唾液などが気管に詰まり、炎症を起こす症状だが、「不顕性誤嚥」は、夜間睡眠中に、唾液や胃酸が気道に流れ込んで誤嚥する症状であり、睡眠中に急にむせて咳をする場合がある。この「不顕性誤嚥」の原因としてラクナ脳梗塞が考えられる場合がある。「ラクナ脳梗塞で神経伝達物質ドーパミンの代謝が障害され、舌咽神経などで作られる物質サブスタンスPの量が減少します。サブスタンスPは嚥下機能を左右するので、誤嚥が起こりやすくなるのです」とあり、これは、「高血圧、糖尿病などで進行した動脈硬化によって脳の細い動脈が詰まって生じる」とされています。
1/18 「酒かす」の健康パワーがスゴい! コラーゲン減少食い止め、冷え予防も : J-CASTテレビウォッチ 中高年女性のお肌の問題にコラーゲンの現象がありますが、これに効果が期待できるのが、なんと「酒かす」。「1日50グラム(甘酒1〜2杯分)の酒かすを2週間食べ続ければ、コラーゲン増加の効果が期待できる。α-EGのパワーは加熱しても変わらないので、どんな調理法で食べてもOKだ。」というもの。甘酒や酒かすを使った料理を試してみてはいかが。
1/18 中国航空機メーカーがボーイングとエアバスを駆逐する日(加谷 珪一) | 現代ビジネス | 講談社 「中国製のジェット旅客機が世界の空を飛ぶという話が現実になる日も近い。」という話。航空機の開発製造は、先進国の中でも限られた産業分野であり、技術水準として突出した分野でもる。この分野に中国が台頭しつつあるというのである。米連邦航空局(FAA)と中国民用航空局(CAAC)が、「航空機や航空機関連部品の耐空性に関する相互協定」であり、「中国製航空機や航空機部品の米国市場での販売に道をひらくことになる」と考えられという。
1/18 トランプ大統領「周辺の100%が精神状態を懸念」 暴露本への反応は“異常”の声も (1/2) 〈AERA〉|AERA dot. (アエラドット) 米連邦議会でのトランプ大統領の精神状態についての説明会で、『説明会に招かれた米エール大学のリー准教授は、その後の複数の米メディアの取材で、「議員らは大統領の精神的な不安定さがこの国を脅かす危険性をとても心配していた」「トランプ氏の状態はどんどん悪化しており、大統領職が与えるプレッシャーに耐えられなくなるだろう」と語った。』とある。理由は、『特にロシア疑惑の捜査から来る強迫観念が、これまでの自己愛的な言動のレベルをさらに超えた異常域に入ってきて、「病的な症状が出始めた」と分析する。「強迫観念から来る精神的不安定さは、職務不能と裏表。職務不能を理由に副大統領が大統領代理として権限と職務を遂行する合衆国憲法修正25条にかかわってくる問題だ』ともいわれる。モリカケ問題で逃げ回る安倍首相にも共通しているようにも思える。どうだろう。
1/18 ロシアで大寒波 極東で氷点下65度 凍死も | NHKニュース 大寒波による豪雪となっている日本だが、ロシアの極東やシベリアの各地でも大寒波に見舞われ、極東のサハ共和国では、気温が氷点下65度を記録している。氷点下65度は、たとえば冷凍マグロは氷点下60度であり、まさに冷凍庫そのものである。「車が故障したため道端を歩いていた20代の男性2人が凍死した」との報道もあります。夏の猛暑と冬の極寒、地球が狂い始めている。
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 ■中高年のホームページ
過去の掲載
1/18 和敬静寂Blog 「本とパソコンを愛する田舎のおばちゃん(^_^)/ 1960年生まれ。神奈川県出身 教育学部系の短大で小学校、幼稚園、保育士の教職課程を学ぶ。ウェイトレス、スイミング・インストラクタ、ワープロ・オペレータなどの職業を経験。1992年にパソコン通信を開始。「パスカル短篇文学新人賞」に参加。ネット・サザエさん☆彡」とあります。とてもたのしいブログです。
 ■健康一番 湯治のススメ
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1/18 湯宿大和 北海道虻田郡 洞爺湖町洞爺湖温泉105 【泉質】炭酸水素 塩泉 硫酸塩泉 ナトリウム・カルシウム塩化物泉 【効能】温熱効果 疲労回復 リウマチ・ 神経病
 ■編集コラム
過去の掲載
2017.10.7
あえて言わせてもらえば
安倍政権をはじめとする右派政治家の諸氏は、平和安全保障について嬉々として言及する。それは、たしかに右派、左派に限らず重要であり、必要なことである。

現在の国際情勢を見るに、北朝鮮という仮想的敵国ではなく現実の存在として軍事的脅威が存在する。また、直接的ではないにしろ中国という仮想敵国も存在する。そうした軍事的脅威に対して自国の軍事力によって対応するには、それ相応の法体系、組織、武力装備が必要になる。これらに対して現憲法の第9条は障害となるだろうか。答えは否である。自国の防衛のための軍事力行使において、それが、領土内、領海、領空内という制限の下での軍事力の使用を憲法は禁じていない。

この前提で考えるならば、日本は、敵国の軍事行動が日本の防衛戦を越境した場合に行使しうるもっとも効果的な方法を準備する必要がある。第一に必要な準備は、敵の軍事力の把握である。その目的、規模、組織の情報が不可欠である。たとえば、北朝鮮がミサイルを発射したとしよう。その際のミサイルがいつ発射され、その性能、弾頭の種類、角度などによって、その攻撃目標がどこであり、着弾地点を正確に把握する必要がある。そのためには発射準備の兆候、発射地点を正確に把握する必要がある。方法として監視衛星、敵地内部での諜報活動、発射後のレーダー補足による速度及び弾道の3次元解析が必要になる。それによってミサイルが特定された場合、はじめて対空ミサイルによって迎撃が可能になる。もちろん、この迎撃によって確実に敵国の攻撃ミサイルを破壊できる保証はない。したがって、着弾地での被害を最小にするための軍人、および国民の避難誘導も必要になる。これらは、敵国からのミサイル発射後にわが国に着弾するまでのわずかな時間内に行なう必要がある。北朝鮮からの場合、おそらくは10数分程度、潜水艦による場合は数分であろう。

これは一例である。こうした例を考察するだけで、現在の日本の状況が、いかに敵国の攻撃にたいして、ほとんど無防備であることが理解できるだろう。日本には、敵国のミサイル発射兆候を発見する情報収集衛星は7機存在するが、それによって連動する高高度迎撃ミサイルを持たない。発射されたミサイルが核兵器の場合、非難する核シェルターはない。また、北朝鮮軍が日本海沿岸から上陸する場合、これを広範囲に防御する防衛線をもたない。

この状況下で、国家の安全保障を論ずるのは、あまりに滑稽であり、同盟国とはいえ、その戦争に加担することは、あまりに危険である。もっとも政府および国民が、一定程度の軍人、国民の損害を容認するなら、この限りではない。

別の角度から安全保障を考える。
日本は他国との戦争で一度も勝利したことはない。遠くさかなのぼる天智2年(663年)の朝鮮半島白村江の戦いで、当時の倭国は百済遺民とともに唐・新羅連合軍と戦ったが結果は大敗北を喫した。
鎌倉時代の元寇では元の船団を撃退したが、台風によるものとされている。秀吉による朝鮮征伐は、その目的を達成せず撤退している。
幕末における長州藩とイギリス・フランス・オランダ・アメリカの列強四国との馬関戦争では、完膚なきまでも列強四国に敗戦した。
明治時代における日清日露戦争は、一時的に有利な講和を結ぶものの、最終的には昭和の太平戦争で無条件降伏し利権のすべてを失う。
これらの歴史的経過をみるに当たって、日本は本来戦争において勝利するための能力を持っていないことが理解できる。

この意味で考えると、安倍政権を含む右派勢力が考える武力による戦争抑止、とりわけ敵基地攻撃能力は非常に危険であり、同時にこうした軍事行動を可能にする緊急事態法などの憲法改正を含む法改正は、まったく現実に則さないことが理解できよう。

日本の国防は、戦争に巻き込まれない、戦争を行なわずに勝つことこそ最善である。

戦争をすることが愛国だと思っている諸君に言っておく。
やってごらんなさい、日本は必ず負ける。
編集主幹 伊藤秀雄
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