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| 1/19 東大切り付け事件報道で茂木健一郎氏が指摘 「東大至上主義」を生んだ大メディアの罪｜日刊ゲンダイDIGITAL 「大手メディアでは、＜「東大無理」に心折れた少年＞などと大々的に報じられ、テレビのワイドショー番組でもコメンテーターらが「東大だけが大学じゃないないよ」などと発言する姿も見られるのだが、この番組構成に違和感を覚える国民は少なくないだろう。茂木氏が指摘している通り、「東大至上主義」を若者らに“植え付けてきた”のは他ならぬ大手メディアだからだ。」とある。東大への幻想を捨てるときかもしれない。 |
| 1/19 内陸直下 活断層による地震に警戒を 危険度ランク【2022年版】｜NHK 「日本では「阪神・淡路大震災」や「熊本地震」など、内陸の直下にある活断層でも大地震が発生し、局地的に甚大な被害をもたらしてきました。政府の地震調査研究推進本部は、全国の活断層で地震が発生する危険度を、「Ｓ」や「Ａ」などの４段階に「ランク分け」したうえで警戒を呼びかけています。」、いよいよ直下型地震の危険が迫っているのかもしれない。 |
| 1/19 【災害】トンガ海底火山の噴火とリンクする「南海トラフ」の大地震 専門家の見立ては？｜日刊ゲンダイDIGITAL 「トンガ海溝は極めて地震の多いところで、今回の海底火山の噴火がどの海溝型地震と関連するか判断するのは難しいながら、海溝型地震の後の火山の大規模噴火というのは間違いありません。トンガの海底火山噴火は、インド・オーストラリアプレートの下に太平洋プレートが潜りこんでいるところで発生しています」 近年、太平洋プレートの動きが活発化しているという点では、日本にも影響があると考えるのが妥当だ。太平洋プレートは東太平洋海嶺で形成され、動く歩道のように東から西へ積極的に移動。伊豆小笠原海溝マリアナ海溝、グアム、パラオの付近で、フィリピン海プレートの下にもぐりこんでいるため、「フィリピン海プレート上の火山を噴火させたり、フィリピン海プレートがはねあがる海溝型地震を引き起こす可能性があります。さらに、フィリピン海プレートを圧縮していますので、間接的にスーパー南海地震に関係しています」とある。Xデーは近いのかもしれない。 |
| 1/19 【安倍晋三】Netflix「新聞記者」海外でも高評価 現実と同じ不祥事描写に安倍夫妻“真っ青”｜日刊ゲンダイDIGITAL 「肝心のストーリーは、森友事件をモデルにした国有地払い下げと財務官僚による公文書改ざん事件が中心。各話のエンドクレジットに〈実在のものを描写するものではありません〉と断りがあるが、安倍夫妻が引き金の“悪事”は、ドラマとして残り続けるのだ。」、「1話目から森友学園を彷彿とさせる「栄新学園」への国有地払い下げ疑惑を巡り、米倉が国会中継を聞くシーンがあり、作中の首相は声のみでこう語る。「私や妻が関係していたということになれば、それはもう私は、それは間違いなく総理大臣も国会議員も辞めるということははっきり申し上げておきたい」 公文書改ざんが始まる直前、安倍元首相がタンカを切った答弁そのままだ。首相夫妻の関与を消す改ざん作業を描いたシーンでは〈総理夫人を現地に案内し、夫人からは「いい土地ですから、前に進めてください」とのお言葉をいただいた〉と書かれた文書も登場。加計学園の獣医学部新設を巡り問題となった「総理のご意向」という文言もセリフに使われている。」とある。 |
| 1/19 「まん延防止措置」適用地域に13都県を追加 分科会が了承 | 新型コロナウイルス | NHKニュース 「新型コロナウイルス対策で、専門家でつくる分科会は、まん延防止等重点措置を適用する地域に、首都圏の1都3県や東海3県など合わせて13都県を追加し、期間は21日から来月13日までとする政府の方針を了承しました。19日朝に開かれた感染症などの専門家でつくる政府の「基本的対処方針分科会」で、山際新型コロナ対策担当大臣は、東京、埼玉、千葉、神奈川、群馬、新潟、愛知、岐阜、三重、香川、長崎、熊本、宮崎の13都県から、まん延防止等重点措置の適用の要請があったことを説明しました。」、感染力の強いオミクロン株、もう遅いかもしれない。 |
