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| 3/26 血管と血液よくして脳の健康を維持／脳編（下） - 健康寿命を考える - 健康 : 日刊スポーツ 「理想的には100歳まで病気にならなければ医療費はかからず自分も周囲も嫌な思いをしないですみます。言い換えると〝ピンピンコロリ〟を実現するのが予防医学です。病気になる原因を排除するのではなく、病気になる時期を遅らせるということなのです」。人には寿命がある。その寿命を元気でまっとうするには、どうすればよいか。バランスのとれた栄養、運動、休養による予防医学、ぜひご参考に。 |
| 3/26 アベノミクスとは結局何だったのか blogos 「アベノミクスのデタラメさは、名目賃金から物価上昇分を割り引いた実質賃金が、安倍政権発足後コンスタントに下がっていることにさえ気づけば、誰にもわかることだった。「なぜ誰もそれを指摘しなかったのか不思議でならない」と明石氏は言う。実際、実質賃金が下がり続けた結果、経済の大黒柱である民間の消費支出も下がり続けた。その間、支出に占める食費の割合を示すエンゲル係数は上昇の一途を辿った。アベノミクスによって国民生活は苦しくなる一方だったことが、難しい計算などしなくても、ネット上から入手が可能な公表データだけで簡単に明らかになっていたのだ。」、要するにこういうことだったのであろう。 |
| 3/26 人間爆弾・桜花を発案した男の「あまりに過酷なその後の人生」（神立 尚紀） | 現代ビジネス | 講談社 「桜花」――まもなく満開となる桜のことではない。戦時中の日本軍の非常さを象徴する、生還不能の特攻兵器につけられた名である。大型爆弾に操縦席と翼、ロケットをつけ、母機から放された瞬間に搭乗員の死が約束されるこの兵器は、敵の米軍にとって理解不能だったようで、彼らは「Baka
Bomb（馬鹿爆弾）」と呼んでいた。－まさに狂気の兵器である。これを発案した者の、その後の人生である。 |
| 3/26 「年金は65才から」の思い込み、「特別支給」のもらい忘れで大損も｜NEWSポストセブン 特別支給、「対象になるのは、男性は現在58才（1961年4月1日以前の生まれ）以上、女性は53才（1966年4月1日以前の生まれ）以上で、国民年金に10年以上加入し、厚生年金に1年以上加入している人。女性の方が男性より5才猶予があるため、女性にとって非常に有利な制度といえます」、年金受給者の方、調べてみてはいかが？ |
| 3/26 津島軽便堂写真館 「軽便鉄道･森林鉄道･鉱山鉄道などのナローゲージやローカル私鉄の写真を中心としたホームページです。」とあります。地方鉄道の多くが廃線となって久しいが、かって子供の頃利用した鉄道の多くが紹介されています。 |
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| 3/26 窓辺の風景 「心を綴りながら、日々の中から小さな幸せを見つけよう。生きていてよかったと思える生き方を心がけていこう」、生きていてよかった、そんな日をいとおしく思える。 |
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| 3/26 天ヶ瀬温泉 天ヶ瀬観光ホテル成天閣 〒879-4203 大分県日田市天瀬町湯山１１４３ 【泉質】単純温泉 【効能】神経痛、筋肉痛、関節痛、五十肩、うちみなど |
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| 2017.10.7 |
| あえて言わせてもらえば |
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安倍政権をはじめとする右派政治家の諸氏は、平和安全保障について嬉々として言及する。それは、たしかに右派、左派に限らず重要であり、必要なことである。
現在の国際情勢を見るに、北朝鮮という仮想的敵国ではなく現実の存在として軍事的脅威が存在する。また、直接的ではないにしろ中国という仮想敵国も存在する。そうした軍事的脅威に対して自国の軍事力によって対応するには、それ相応の法体系、組織、武力装備が必要になる。これらに対して現憲法の第９条は障害となるだろうか。答えは否である。自国の防衛のための軍事力行使において、それが、領土内、領海、領空内という制限の下での軍事力の使用を憲法は禁じていない。
この前提で考えるならば、日本は、敵国の軍事行動が日本の防衛戦を越境した場合に行使しうるもっとも効果的な方法を準備する必要がある。第一に必要な準備は、敵の軍事力の把握である。その目的、規模、組織の情報が不可欠である。たとえば、北朝鮮がミサイルを発射したとしよう。その際のミサイルがいつ発射され、その性能、弾頭の種類、角度などによって、その攻撃目標がどこであり、着弾地点を正確に把握する必要がある。そのためには発射準備の兆候、発射地点を正確に把握する必要がある。方法として監視衛星、敵地内部での諜報活動、発射後のレーダー補足による速度及び弾道の３次元解析が必要になる。それによってミサイルが特定された場合、はじめて対空ミサイルによって迎撃が可能になる。もちろん、この迎撃によって確実に敵国の攻撃ミサイルを破壊できる保証はない。したがって、着弾地での被害を最小にするための軍人、および国民の避難誘導も必要になる。これらは、敵国からのミサイル発射後にわが国に着弾するまでのわずかな時間内に行なう必要がある。北朝鮮からの場合、おそらくは１０数分程度、潜水艦による場合は数分であろう。
これは一例である。こうした例を考察するだけで、現在の日本の状況が、いかに敵国の攻撃にたいして、ほとんど無防備であることが理解できるだろう。日本には、敵国のミサイル発射兆候を発見する情報収集衛星は７機存在するが、それによって連動する高高度迎撃ミサイルを持たない。発射されたミサイルが核兵器の場合、非難する核シェルターはない。また、北朝鮮軍が日本海沿岸から上陸する場合、これを広範囲に防御する防衛線をもたない。
この状況下で、国家の安全保障を論ずるのは、あまりに滑稽であり、同盟国とはいえ、その戦争に加担することは、あまりに危険である。もっとも政府および国民が、一定程度の軍人、国民の損害を容認するなら、この限りではない。
別の角度から安全保障を考える。
日本は他国との戦争で一度も勝利したことはない。遠くさかなのぼる天智２年（６６３年）の朝鮮半島白村江の戦いで、当時の倭国は百済遺民とともに唐・新羅連合軍と戦ったが結果は大敗北を喫した。
鎌倉時代の元寇では元の船団を撃退したが、台風によるものとされている。秀吉による朝鮮征伐は、その目的を達成せず撤退している。
幕末における長州藩とイギリス・フランス・オランダ・アメリカの列強四国との馬関戦争では、完膚なきまでも列強四国に敗戦した。
明治時代における日清日露戦争は、一時的に有利な講和を結ぶものの、最終的には昭和の太平戦争で無条件降伏し利権のすべてを失う。
これらの歴史的経過をみるに当たって、日本は本来戦争において勝利するための能力を持っていないことが理解できる。
この意味で考えると、安倍政権を含む右派勢力が考える武力による戦争抑止、とりわけ敵基地攻撃能力は非常に危険であり、同時にこうした軍事行動を可能にする緊急事態法などの憲法改正を含む法改正は、まったく現実に則さないことが理解できよう。
日本の国防は、戦争に巻き込まれない、戦争を行なわずに勝つことこそ最善である。
戦争をすることが愛国だと思っている諸君に言っておく。
やってごらんなさい、日本は必ず負ける。 |
| 編集主幹 伊藤秀雄 |
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